新着情報
遠隔情報保障コンテンツ集 2014年6月1日公開
2017年1月20日更新
日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク（PEPNet-Japan）では、2011年3月11日に発生した東日本大震災により被災した大学４校に対して「モバイル型遠隔情報保障システム」を活用した遠隔情報保障支援を提供してきました。この実践により、こうした遠隔支援が有事の際の支援手段として有効であることも確認されるとともに、本支援にかかわった大学からは、今後新たな情報保障手法として取り入れていきたいとの意見が寄せられました。
そこで、2012年度からは、PEPNet-Japan連携大学・機関を中心とした大学の協力により、遠隔情報保障実践を積み重ねるとともに、ここで生じたトラブルや、その回避ノウハウなどを収集し、各種コンテンツの作成を進めてきました。実践にあたっては、遠隔情報保障の活用や技術習得を希望する大学を募集し（モデル校）、各種遠隔情報保障技術の提供が可能な大学（技術提供校）との連携により、実践事例の構築を進めてきました。
そして4年間の実績をまとめた報告書を作成しました。様々な実践事例とともにご紹介しています。将来的にはPEPNet-Japan連携大学・期間を中心とする全国の大学・機関が、互いに情報保障者を共有し、支援しあうことで、全国の聴覚障害学生を共に支え、互いに向上しあえる体制作りと、それを支えるルール作りを目指していきたいと考えています。
このページでは、これらの遠隔情報保障支援実践を元に作成を進めたコンテンツを紹介しています。遠隔情報保障支援の導入を検討される際には、遠隔情報保障事業成果報告書をはじめ、ガイドライン・マニュアルや各種コンテンツを元に各大学での取り組みにご活用くださることを期待しています。
本ガイドラインは、遠隔情報保障支援の導入を検討されている大学の皆さまを対象に、PEPNet-Japanが編集・発行した「遠隔情報保障支援マニュアル」から、ポイントを抜き出して、運用に至るまでの概要をまとめたものです。
「遠隔情報保障支援実践マニュアル」とあわせてご活用いただき、遠隔情報保障支援の導入をご検討ください。
本報告書は、2012年4月から実施してきた遠隔情報保障事業での実践をまとめたものです。遠隔情報保障の導入から実践までに必要なノウハウと、様々な実践事例を紹介しています。
本マニュアルは、2012年4月から遠隔情報保障で取り組んできた実践をふまえ、大学の内外において遠隔情報保障支援を実践する際に必要となるルールや手順を整理し、その成果をまとめたものです。遠隔情報保障の導入を検討される際にはぜひお読みください。
遠隔情報保障事業のなかでどのような実践が行われてきたか、運用を重ねてきた大学の事例をご紹介します。
これまでの実践で活用した遠隔情報保障支援技術を紹介しています。実践マニュアルとあわせてご覧ください。
各システムに関するお問い合わせはPEPNet-Japan事務局までお願いします。
中野 聡子 （国立民族学博物館／事業代表）
�盒� 岳之 （愛知教育大学 教育学部）
太田 琢磨 （愛媛大学 バリアフリー推進室）
池谷 航介 （大阪教育大学 教職教育研究センター）
井坂 行男 （大阪教育大学 教育学部）
小谷佐智子 （大阪教育大学 学務部）
田中 啓行 （関東聴覚障害学生サポートセンター）
金澤 貴之 （群馬大学 教育学部）
毛利 友美 （群馬大学 障害学生サポートルーム）
新國三千代 （札幌学院大学 人文学部）
菊池 愛 （大正大学 学生部）
蔵田 裕樹 （同志社大学 学生支援センター 障がい学生支援室）
南原 麻里 （広島女学院大学 障がい学生高等教育支援室）
山下 京子 （広島女学院大学 障がい学生高等教育支援室）
及川麻衣子 （宮城教育大学 しょうがい学生支援室）
親松 紗知 （立教大学 しょうがい学生支援室）
金 在根 （立教大学 しょうがい学生支援室）
佐伯 美佳 （立教大学 しょうがい学生支援室）
志磨村早紀 （早稲田大学 障がい学生支援室）
（事業代表以下機関名五十音順）
三好 茂樹 （筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター）
河野 純大 （筑波技術大学 産業技術学部）
白澤 麻弓 （筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター）
磯田 恭子 （筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター）
五十嵐依子 （筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター）
本事業にて利用しました複数の遠隔情報保障を実現するシステムの内、『モバイル型遠隔情報保障システム』の運用に際しまして、ソフトバンクモバイル株式会社からスマートフォンを無償で貸与いただきました。スマートフォンは、本システムの主要な構成要素となっています。
『モバイル型遠隔情報保障システム』は、その発案は筑波技術大学の三好茂樹氏と群馬大学の金澤貴之氏が行い、具体的なシステム構築および機器選定は三好氏が行いました。2009年3月より2010年3月まで、筑波技術大学、ソフトバンクモバイル株式会社、NPO法人長野サマライズ・センター、群馬大学、東京大学、MCCHubneTの6者間で本システムの導入実験を実施しました。
